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言葉の検査や訓練をして機能回復させる

言語聴覚士になるには

言語聴覚士は難聴、発音発生の障がい、失語症などコミュニケーション機能に障がいのある人に、検査や訓練をして機能を向上させる仕事を担当します。
社会生活をおくる上でコミュニケーションは非常に大切なものです。
さまざまな原因で、言葉が不自由になった人たちに、適切な指導や訓練を行う言語聴覚士は、法律により平成9年12月より国家資格となり、新たな医療資格の誕生とともに、より重要な医療技術者として期待がもたれています。

どんな仕事?

言語聴覚士は、以前は言語療法士とか言語治療士などといわれ、PT(Physical Therapist=理学療法士)、OT(Occupational Therapist=作業療法士)にならんで、ST(Speech Therapist)と呼ばれていました。
しかし、今回の国家資格化により、言語聴覚士という名称以外は使用できなくなりました。
言語聴覚士の仕事は、医師をはじめほかの専門家と連携しながら、音声、言語、聴覚機能に障がいがある人に対して、機能回復や機能維持のための適切な訓練や指導、検査などを行うことです。

ひとくちに言語聴覚の機能障がいといってもその内容は、脳疾患による失語症や運動障がい性構音障がい、嚥下障がい、喉や口腔の手術後の音声・構音障がい、難聴、脳性麻痺、言語発達の遅れ、吃音など多岐にわたっています。
そのため、言語聴覚療法の業務はさまざまあり、それを担当する言語聴覚士には各々の疾患、治療・手術、検査、訓練法に関する高度な専門知識と技術が必要です。
リハビリテーション医療の一翼を担う技術者として言語聴覚士の需要は高まっており、その絶対数はかなり不足しているのが現状です。
リハビリテーションの対象となるのは乳幼児から高齢者までと広範囲にわたっています。

言葉の障がい

失語症

脳卒中などにより、大脳の言語中枢が損傷を受けることによって「聴く」「話す」「読む」「書く」といった言語能力が障がいされます。
いいたい言葉がいえない、いいまちがいをする、他人の話す言葉が理解できなくなる、などの症状が現れます。
また、読んだり書いたりすることも困難になります。
運動性失語(ブローカ失語)、感覚性失語(ウェルニッケ失語)などのタイプがあります。

運動障がい性構音障がい

構音(発音)に必要な発語器官(唇、舌など)が、麻痺などのために適切に動かすことができず、話し言葉が不明瞭になります。

機能性構音障がい

聴覚や発語器官などに明らかな原因がないのに、発音の誤りがある場合をいいます。
(例:構音の発達がほぼ終了する年齢(6才前後)になっても発音に誤り(サ行がタ行になるなど)が見られる場合など。)

口蓋裂言語

口蓋裂は外科的な手術によって治療を行いますが、手術後に誤った構音の習慣が固定してしまうことがあります。
(例:「オカアサン」が「オアアアン」などのように聞こえる場合があります。)

吃音

言葉の一部を繰り返したり、引き延ばしたり、詰まっていえなくなります。
(例:ボボボボクハ‥‥‥、ボークハなどということがあります。)

言語発達遅滞

精神発達の遅れがあったりコミュニケーション関係が育たないなどの種々の原因で言葉の発達が遅れることがあります。
ダウン症候群、自閉症、精神発達遅滞などによって生じます。

脳性麻痺

脳性麻痺のために、呼吸・発声・構音などが障がいされることがあります。
一つの言葉をいうのに時間がかかったり、発音がはっきりしなくていいたいことが相手にうまく伝わらないなどの問題がおこります。

聴覚障がい(難聴)

聴覚の障がいによって聴こえが悪くなる状態をさします。子どもの場合は言葉の発達が遅れることがあります。
先天性感音難聴、中途失聴などが含まれます。

音声障がい

さまざまな原因で生じる声の障がいがあります。
(例:喉頭癌のため喉頭を摘出した場合など。)

※参考:ST協会のインターネットホームページ

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資格の取り方

言語聴覚士

言語聴覚士の国家資格に合格すると免許が与えられます。
国家試験の受験資格を得るには、高校卒業後、厚生労働大臣が指定した養成所、または、文部科学大臣が指定した学校(大学・短期大学)で、3年以上言語聴覚士として必要な知識と技能を修得する必要があります(カリキュラム参照)。
また、次の者にも受験資格が与えられます。

  • 大学(短期大学含む)、高等専門学校などで2年(1年)以上修業し、かつ厚生労働大臣が指定する科目を修め、言語聴覚士養成所で1年(2年)以上言語聴覚士に必要な知識と技能を修得した者。
  • 大学(短期大学を除く)で厚生労働大臣に指定した科目を修めて卒業した者。その他、それに準ずる者。
  • 大学(短期大学を除く)を卒業した者で、言語聴覚士に必要な知識と技能を修得した者。

養成施設の種類

言語聴覚士法に基づく厚生労働大臣、文部科学大臣の指定校は、59校64課程(2006年4月現在)あります。

修業年限

現在ある言語聴覚士の養成校の修業年限は2〜4年で、2年課程の入学資格のほとんどは4年制大学以上となっています。

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こんなことを学ぶ

言語聴覚士養成校(3年課程)の例を挙げると、3年間に専門の知識と技術を約3,000時間程度学ぶことを基本としています。
履修する科目は、基礎科目、専門基礎科目、専門臨床科目に大きく分かれています。

基礎科目

大学・短大の一般教養科目に相当し、人文科学、社会科学、自然科学の3分野と外国語、保健体育からなっています。

専門基礎科目

専門基礎科目は、専門科目を学ぶうえでの基礎となる科目です。
医学系科目には、医学総論、解剖学、生理学、病理学などがあります。
心理・言語系科目には、生涯発達心理学、学習認知心理学、聴覚心理学、言語学、音声学、音響学などがあります。

専門臨床科目

言語聴覚療法を総合的・体系的に理解するために言語聴覚障がい概論や言語聴覚障がい診断学の総論からはじまり、各障がいごとにかなり高度で専門的な科目に移っていきます。
講義だけではなく、実習をともなった授業が多くなり、学内実習だけでなく、480時間の臨床実習も実施されます。
このほか臨床医学、リハビリテーション医学、耳鼻咽喉科学、臨床神経学、臨床心理学、心理測定法、関係法規などの関連科目も学びます。

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卒業後の進路と展望

言語聴覚士が働く施設は、病院(耳鼻咽喉科・リハビリテーション科)やリハビリテーションセンターなどの医療機関、難聴幼児通園施設、聴覚言語障がい者更正施設、老人保健施設などの福祉機関などがあります。
数は少ないですが、開業している言語聴覚士もいます。

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