理学療法士になるには。

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障がいをもった人の運動機能を最大限に引き出す

理学療法士

理学療法士

理学療法士の主な仕事は、からだに障がいのある人に治療、訓練を行い、基本的運動能力の回復をはかることです。
そして、障がい者の残された機能を最大限に活用できるように、また機能が働かなくても何らかのかたちでそれが代償できるように訓練し、患者さんを再び社会の一員として送り出すことを最終目的としています。

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理学療法士の仕事

理学療法士はリハビリテーションの中心的役割をはたす職種で、医師の処方にしたがって患者さんに各種の検査や測定を行います(神経学的検査、心肺機能検査、関節可動域測定、筋力測定など)。

動かなくなった関節や筋肉を、いろいろな運動をすることで動くようにする「運動療法」や、治療プール・過流浴・ハバートタンクなどを使用した「水治療法」、ホット・パックやパラフィン浴などで温めたあと、かたくなった関節を動かしたり運動したりする「温熱療法」、低周波や超音波を用いた「電気・光線療法」、患者さんの皮ふや筋肉、関節周囲の機能障がいを理学療法士の手で直接患者さんのからだに触れ治療する「徒手的療法」などがあります。

理学療法士になるには

理学療法士国家試験に合格すると免許が与えられます(厚生労働大臣の免許)。国家試験の受験資格を得るには次のような方法があります。

(A)
高校卒業後、文部科学大臣または都道府県知事指定の養成施設(短大・専門学校など)で3年以上必要な知識と技能を修得する。

(B)
大学の理学療法士養成課程で4年間修学する。

(C)
外国の相当する学校卒業者または免許所持者は日本の国家試験を受験できる。

こんなことを学ぶ

理学療法士養成施設では、専門の知識と技術を2990時間以上(93単位以上)学ぶことが法律で定められています。
カリキュラムは基礎科目、専門基礎科目、専門科目に分かれています。

基礎分野

おもに1年次に履修します。
人文科学、社会科学、自然科学、保健体育、外国語などを幅広く学び、社会人としてまた医療技術者としての教養を身につけます。

専門基礎分野

おもに1~2年次に、専門科目を学ぶうえでの基礎となる科目を学びます。

①人体の構造と機能及び心身の発達
人体の構造と機能及び心身の発達を系統立てて理解できるようにします。

②疾病と障がいの成り立ち及び回復過程の促進
健康、疾病及び障がいについて、その予防と回復過程に関する知識を習得し、理解力、観察力、判断力をつちかいます。

③保健医療福祉とリハビリテーションの理念
国民の保健医療福祉の推進のために理学療法士が果たすべき役割について学び、地域における関係諸機関との調整及び教育的役割を担う能力を育成します。

専門分野

①基礎理学療法学
理学療法の枠組みと理論を理解し、系統的な理学療法を構築できる能力とともに、職業倫理を高める態度を養います。

②理学療法評価学
理学療法における評価の枠組みを理解し、心身機能と構造の評価に関する知識と技術を習得します。

③理学療法治療学
障がいの予防と治療の観点から、種々の障がいに必要な知識と技術を習得します。

●地域理学療法学
患者及び障がい者の地域における生活を支援していくために必要な知識や技術を習得し、問題解決能力を養います。

臨地実習

社会的ニーズの多様化に対応した臨床的観察力・分析力を養うとともに、治療計画立案能力・実践力を身につけます。
学内における臨床実習を行った後に、各障がい、各病期、各年齢層を偏りなく行います。

2~3年次の臨床実習(検査・評価実習)は、学校で学んだ理論と技術に加え、臨床部分での実践を学びます。
また、理学療法の基本的病理を理解し、基本的技術の実践力を修得する場でもあります。

3~4年次は臨床実習が多くの時間を占めます。
過去に受けた理学療法士教育の総括の場です。
評価・測定し治療プログラムをつくり、治療を実施し経過を追います。
患者の問題点の把握のため、ほかのリハビリテーションスタッフと情報交換をしたり、患者との全人格的な接触も要求されます。
そのほか、病院の組織をはじめ、リハビリテーション部の運営・管理についても学び、専門職としての理学療法士の資質を養う重要な意味をもっています。

卒業後の進路

就職先は医療機関(総合病院やクリニックなど)、介護保険領域の施設(介護老人保健施設や特別養護老人ホームなど)があります。現在、介護保険領域の施設や在宅ケアで理学療法士のニーズが高まり、これらの領域での求人件数も増加しています。

理学療法士の国家試験

平成30年度実施の第54回 理学療法士国家試験の試験期日・試験地・昨年度の合格率などのデータです。

試験日 (1)筆記試験:平成31年2月24日(日)
(2)口述試験および実技試験:平成31年2月25日(月)
試験地 (1)筆記試験
北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、香川県、福岡県及び沖縄県
(2)口述試験および実技試験
東京都
平成29年度合格率 受験者数:12,148名 合格者数:9,885名 合格率:81.4%

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